モバイルバッテリーを普通ごみに混ぜると、ごみ収集車や処理施設で押しつぶされ、発火する恐れがある。小さな電池でも車両火災や設備停止につながるため、自治体のルールに従って正しく分別し、指定の回収場所へ出すことが重要。
ごみを圧縮した瞬間に発火する
家庭から出されたごみは、ごみ収集車の投入口に入れられたあと、車体内部の圧縮板によって強い力で押し込まれる。限られた荷箱の中に多くのごみを積み込むために欠かせない装置だが、モバイルバッテリーが混入していると、この圧縮作業が火災の引き金になる。
モバイルバッテリーに使われるリチウムイオン電池は、小型でありながら大きな電力を蓄えられる。その一方で、強い衝撃や圧力によって内部が破損すると、ショートして急激に温度が上昇することがある。外見上は問題がないように見えても、押しつぶされた瞬間に煙や火が出る可能性があるのだ。
発火したごみは、荷箱の中にある紙類、衣類、プラスチックなどへ燃え移る。運転手が煙や異臭に気づいた場合、安全な場所へ車両を止め、ごみを路上などに排出して消火しなければならないこともある。
火災が住宅街や交通量の多い道路で起きれば、周囲への延焼や交通規制につながる。収集作業が中断されるだけでなく、運転手や作業員が煙を吸ったり、消火中に負傷したりする危険もある。小さな電池一個が、ごみ収集車全体を燃やす原因になり得るのである。
処理施設に入ると被害はさらに拡大する
収集車の中で発火しなかったとしても、安全とは限らない。ごみ処理施設では、運び込まれたごみを細かく砕く破砕機や、ごみを押し固める圧縮設備が使われている。ここでモバイルバッテリーが破損すると、施設内で火災が発生する恐れがある。
特に危険なのは、発火した直後には火が小さく、周囲のごみの中でくすぶり続けるケースである。火がベルトコンベヤーや貯留場所へ運ばれ、時間がたってから大きく燃え広がることもある。
処理施設には大量のごみが集まっているため、一度火災が発生すると消火が難しい。設備が損傷すれば、ごみの受け入れを停止しなければならず、地域の収集計画にも影響が出る。別の施設へごみを運ぶ費用や、設備を修理する費用も発生する。
問題はモバイルバッテリーだけではない。スマートフォン、ワイヤレスイヤホン、携帯扇風機、加熱式たばこ、電動工具、コードレス掃除機など、充電して使用する製品の多くにリチウムイオン電池が入っている。
電池が見えない製品でも、普通ごみに混ぜれば火災の原因になる可能性がある。「小さいから大丈夫」「使えなくなったから危険ではない」という判断は禁物である。
正しい分別が収集作業員を守る
モバイルバッテリーや充電式電池は、燃えるごみやプラスチックごみとして捨ててはならない。処分方法は自治体によって異なるため、まず住んでいる地域の分別ルールを確認する必要がある。
自治体の回収場所、小型家電回収ボックス、家電量販店などの回収協力店を利用するのが基本となる。取り外した電池は端子部分に絶縁テープを貼り、ショートしない状態にしてから指定された場所へ持ち込む。
膨らんでいる、変形している、液体が漏れている、異臭がするといった電池は、すでに内部が損傷している可能性がある。無理に押したり、穴を開けたり、分解したりしてはならない。袋に入れて普通ごみに出すのではなく、自治体の担当窓口や購入店へ処分方法を確認することが重要だ。
ごみ収集車や処理施設の火災は、機械の故障だけで起きるものではない。家庭での何気ない捨て方が、火災の直接的な原因になる。
モバイルバッテリーを普通ごみに入れない。充電式家電を捨てる前に、電池の有無を確認する。そのわずかな手間が、収集車の運転手、作業員、処理施設、そして地域の安全を守るのである。
