高速道路には、スマートフォンが普及した現在も非常電話が設置されている。通信障害や事故によるスマホの破損時にも通報でき、交通管制センターに直接つながる重要な安全設備だ。その仕組みと必要性、今後の役割を紹介。
非常電話の設置間隔と通報の仕組み
日本の大動脈である高速道路を日々走るドライバーなら、本線の路肩に等間隔で立つ緑色のボックスに見覚えがあるのではないだろうか。これは、高速道路に設置されている「非常電話」である。誰もがスマートフォンを持ち、最新のトラックには高度な通信機器が搭載されるようになった現代においても、このアナログに見える装置は撤去されることなく維持されている。
高速道路網の整備が始まった頃、トラブルに直面したドライバーが外部へSOSを発信できる唯一の手段として整備されたのが非常電話である。NEXCO各社の設置基準では、本線上は1km間隔にトンネル内は200m間隔で配置することになっている。また、インターチェンジやサービスエリア・パーキングエリアなどにも設置してある。首都高速などの都市高速道路では間隔がさらに短く、本線上は約500mでトンネル内は100m間隔だ。
非常電話の最大の特徴は、極めてシンプルかつ確実な仕組みにある。ボックスを開けて受話器を取るだけで、一般の電話回線ではなく道路管理者の交通管制センターへと直結する。利用者がパニック状態で自分の現在地を説明できなくても問題はない。専用通信網を通じて、発信元のキロポスト（位置情報)が即座に管制センターのモニターに表示されるからだ。また、声が出せない状況や外国人ドライバーにも対応できるよう、「故障」「事故」「救急」「火災」といったボタンを押すだけで事態を伝達できるモデルもある。
スマホでは代用できない非常電話の強み
現在は#9910(道路緊急ダイヤル)や110番・119番に、自分のスマホから即座にかけられる時代だ。それでも非常電話が重宝されるのは、スマホが「万能ではない」からである。山間部を貫く長大トンネルの中など、携帯電話の電波が届きにくい区間は未だに存在する。また、大型トラックが絡むなどした激しい事故の場合、車内にあったスマホが衝撃で散乱して見つからなかったり、破損したりするケースも珍しくない。そんな時、車外へ避難したのちに歩いてたどり着ける「物理的な非常電話」の存在は、まさに最後の命綱となるのである。
スマホで警察や消防に通報した場合、そこから道路管理者に情報が伝達されるまでにタイムラグが生じる。しかし非常電話ならば、受話器を取った瞬間に管制センターが事態を把握する。ただちに後方の電光掲示板を「この先事故 減速せよ」に切り替え、ハイウェイラジオで警告を発することができるのだ。後続車に一秒でも早く危険を知らせるこの「直結システム」こそが、高速道路の安全運用における最大の有用性なのである。
自動通報が進化しても残る安全設備の役割
近年、乗用車を中心に「ヘルプネット」や「eCall」と呼ばれる自動通報システムが急速に普及している。これはエアバッグの展開などと連動し、車両自体がコールセンターに位置情報と車両データを自動的に送信する仕組みだ。トラックでも最新モデルではこうしたコネクテッド機能の搭載が進み、車両と運行管理者が常時接続される時代になりつつある。
だが、将来的に高度な自動運転社会が到来したとしても、非常電話が消滅する可能性は低いだろう。なぜなら、どれほど車載システムが進化しても大規模災害時の基地局ダウンによる通信障害や、車両の全電源喪失によるブラックアウトのリスクは決してゼロにならないからだ。将来の非常電話は、現在の受話器型からタッチパネル式や、AIアバターが多言語で対応するスマート端末に進化する可能性がある。しかし、「車外に避難した生身の人間が、確実な有線ネットワークを用いて直にインフラへアクセスできる」という安全装置としての役割は変わらないのだ。日本の物流を止めず、すべてのドライバーの命を守るための「不動の監視員」として、非常電話はこれからも高速道路の路肩から我々の安全を見守り続けることになるだろう。
